間合い — 暮らしの判断を数字にする道具箱

給油くらべ — 遠くの安い店まで走る価値があるか

安い店が遠い場合、そこまで走るのに使う燃料も費用のうちです。往復分を上乗せして総額で比べます。

総額 =（給油量 + 往復で余分に使う量）× 単価
往復で余分に使う量 = 距離 × 2 ÷ 燃費

ガソリン・軽油・LPGは km/L と L、電気自動車は km/kWh と kWh に単位が切り替わります。

為替 — 基準・銀行・両替所の3層で比べる

外貨1単位あたりのウォンに揃えて比較します。外貨を買うときは現金売渡（현찰 살 때）、売るときは現金買入（현찰 팔 때）が銀行側のレートです。

受取額（外貨を買う）= 支払ウォン ÷ 1単位あたりのウォン
受取額（外貨を売る）= 外貨額 × 1単位あたりのウォン
両替所の有利さ = 両替所での受取額 ÷ 銀行での受取額 − 1

基準レート（매매기준율）との差が、その業者が抜いている幅にあたります。銀行と基準のレートは平日に自動更新され、両替所レートは手入力で保存されます。

現在価値 — 将来のお金を今の価値に直す

現在価値 = 将来の金額 ÷ (1 + 割引率)^年数

将来の入金予定を記録として積み重ね、合計を現在価値で見ます。額面合計との差が「待つことで目減りする分」です。

外貨の場合は、その通貨の金利で割り引いてから、今のレートでウォンに直します。

現在価値(KRW) = 外貨の金額 ÷ (1 + 外貨金利)^年数 × 今のレート
先物レート = 今のレート × ((1 + ウォン金利) ÷ (1 + 外貨金利))^年数

この2つは同じ値になります（カバー付き金利平価）。先物レートは相場の予想ではありません。「今その通貨を借りて、または貸して固定するなら、この値でしか成立しない」という理論値です。金利の高い通貨ほど、先物では安くなります。高金利は将来の値下がりとセットで価格に入っている、という意味です。

限界: 実際に固定するには先物取引の手数料がかかります。ここでは含めていません。外貨の金利は自分で入れる前提で、既定値は米ドルを想定した4%です。

いつ届く — 目標の額に何年で届くか

n = ln((目標×i + 積立) ÷ (今の資産×i + 積立)) ÷ ln(1 + i)
i = 年利 ÷ 12、n = 月数（月複利・月末に積立）

年数そのものより、どれを動かすといちばん早く届くかを並べて出します。積立を+50万、積立を1.5倍、年利を+1%、目標を2割下げる。同じ「一つ動かす」でどれだけ縮むかを比べると、利回りを追うより積立を増やすほうが効く場面が多いことが分かります。

限界: 税・インフレ・為替を含みません。利回りは毎月一定として計算します（実際の相場は上下します）。絶対額の予測ではなく、選択肢どうしの順位比較に使ってください。

住居の重み — どの固定費を削るのが効くか

固定費を同じ割合だけ削ったときの将来価値で比べます。金額そのものが大きい費目ほど、同率でも効果が桁違いになります。

削減の将来価値 = 毎月の削減額 × ((1 + r/12)^n − 1) ÷ (r/12)
r = 年利、n = 月数

住居費が手取りの30%を超える場合は警告が出ます。多くの家計で、住居費を1割削る効果は、娯楽費を丸ごとゼロにする効果を上回ります。

家賃 vs 保有 — 월세・전세・매매を同じ土俵で

同じ手元資金から出発させ、住居費をすべてその資金から支払いながら毎月運用する形で比較します。

N年後の純資産 = 運用残高 + 保有資産 − 残債
運用残高は毎月 (1 + 年利/12) で増え、その月の住居費を差し引く
保有資産：매매は価格 ×(1+上昇率)^N、월세・전세は返還される保証金
전세대출は利息のみ、住宅ローンは元利均等で残債を計算

さらに、매매が賃貸に並ぶ住宅価格上昇率を二分探索で求めます。この一つの数字が「買うべきかどうか」の分岐点になります。

チョンセ融資 — 청년 전세대출はどれだけ得か

청년で借りられる額 = min(必要額, 限度額)
超過分は一般金利
年間利息 = 청년額 × 청년金利 + 超過額 × 一般金利
還付 = min(利息 × 控除率, 年間上限) × 適用税率
実質負担 = 年間利息 − 還付

全額を一般金利で借りた場合との差が、制度を使うことの価値です。월세との比較では、自己資金と保証金の機会費用も年額に含めます。金利と限度額は制度改定で変わるため、すべて入力式です。

株 vs 不動産 — レバレッジと税を織り込む

株式：自己資金 ×(1+期待리턴)^N、利益から基礎控除を引いて譲渡益税
不動産：買える価格 = 自己資金 ÷ ((1 − LTV) + 取得税率)
  毎年 賃料収入 ×(1 − 空室率) − 保有コスト − ローン利息 を余剰資金として再投資
  売却時 価格 ×(1+上昇率)^N − 売却費用 − 譲渡益税 − 残債

不動産はレバレッジが効くため、同じ自己資金でも動かす資産の規模が違います。その代わり税・空室・維持費がかかります。不動産が株に並ぶ価格上昇率も算出します。

金利の先ゆき — 市場が織り込む将来の金利

国債の年限別利回り（イールドカーブ）から、将来の区間金利を導きます。予報ではなく損益分岐点です。

a年後〜b年後の区間金利 = ( (1+yb)^b ÷ (1+ya)^a )^(1/(b−a)) − 1

ya = a年物の利回り、yb = b年物の利回り

固定で借りるか変動で借りるかが釣り合う水準を示します。実際の金利がこの線より下で推移すれば変動が得、上なら固定が得です。期間プレミアムが混ざるため、歴史的には実際の金利より高めに出る傾向があります。韓国は韓国銀行ECOS（국고채）、米国は財務省の日次イールドカーブを平日に自動取得しています。

利回りのものさし — 不動産を「商品」として国債・株と並べる

投資タブの下に、同じ軸（年%）で並べます。物件を利回り商品として見ると、何で稼ぐ商品なのかが分かります。

運営利回り = 賃料利回り ×(1 − 空室率) − 保有コスト
（借入なしで見た場合。国債と比べるための素の利回り）

これが国庫債10年の利回りを下回るなら、その物件は家賃ではなく値上がりで稼ぐ商品です。株は1期間だけ出すと誤解を生むため（KOSPI200は直近1年なら年89%、10年なら年18%）、1・3・5・10年を並べています。過去の実績であって将来の利回りではなく、満期まで持てば確定する国債の利回りとは種類が違う数字です。株はYahoo Financeの配当込み月足、国債は韓国銀行ECOSから平日に自動取得しています。